会社情報

会社名
株式会社アイソニック
所在地
〒020-0658
岩手県滝沢市鵜飼清水沢1-78
創立
1980年10月
従業員
73名(2023年8月現在)
事業内容
精密部品の組立
自動化・省力化機器の設計開発

事業所

本社・盛岡事業所

本社
  • 〒020-0658 岩手県滝沢市鵜飼清水沢1-78
  • TEL:019-684-2511 FAX:019-684-2513

滝沢中央スマートICから6分

お車でお越しのお客様
  • 東北自動車道
  • 滝沢中央スマートI.C.より6分
電車でお越しのお客様
  • 東北新幹線 盛岡駅から車で25分
  • 最寄り駅 IGR岩手銀河鉄道 青山駅より車で12分
  • 最寄りバス停 蒼前神社口 より徒歩5分

軽米事業所

軽米事業所
軽米事業所
  • 〒028-6301 岩手県九戸郡軽米町大字上舘1-77-2
  • TEL:0195-46-4031 FAX:0195-46-2778

軽米ICから7分

お車でお越しのお客様
  • 八戸自動車道
  • 軽米I.C.より7分
電車でお越しのお客様
  • 東北新幹線 二戸駅から車で40分
  • 最寄り駅 IGRいわて銀河鉄道 金田一温泉駅より車で25分
  • 最寄りバス停 福祉センター前 より徒歩1分

矢巾事業所

矢巾事業所
  • 〒020-0891 岩手県紫波郡矢巾町流通センター南3-5-4
  • TEL:019-638-9013 FAX:019-6358-4813

盛岡南ICから7分

お車でお越しのお客様
  • 東北自動車道
  • 盛岡南I.C.より7分
電車でお越しのお客様
  • 東北新幹線 盛岡駅から車で20分
  • 最寄り駅 東北本線 岩手飯岡駅より車で10分
  • 最寄りバス停 北川保育園前 より徒歩1分

沿革

1980年

岩手県軽米町の誘致企業として、有限会社軽米精密を創業

1986年

株式会社アイソニックに組織変更
本社を岩手県盛岡市に移転、同時に軽米事業所を開設

1991年

本社を現在地(岩手県滝沢市)に移転

1994年

中国北京市に北京愛素精密電子有限公社を設立

1997年

省力化機器設計開発部門(現 技術開発部)を新設

2000年

軽米事業所にクリーンルーム新設

2005年

超磁歪素子を使用したビットハンマーを開発
株式会社日立インダストリイズと送液装置で特許共同出願

2006年

岩手県矢巾町に矢巾事業所を新設

2009年

盛岡セイコー工業株式会社と発音装置で特許共同出願

2015年

創業35周年記念式典開催

2016年

技術開発部3次元CADソフト導入

2020年

創業40周年を迎える

2020年

軽米事業所クリーンルームの設備更新

2022年

いわて子育てにやさしい企業等の認証

2023年

三菱電機MELFA(産業用ロボット)SIパートナー企業認定を取得

社是

東北にしっかりと根を張った価値ある会社
豊かな心と魅力ある人間
大企業でやらない専門プロの組織作り
どこよりも質の良い、どこよりも安く
すぐやる、必ずやり抜く製品作り
全員が生涯研修で豊かな生活づくり

品質方針

  • 顧客第一主義

    仕事を進めてゆく上で最優先されるべきは、お客様の利益です。仕事の成功はお客様への貢献の結果、
    得られるものです。これは現在わが社を見ても、こうしている他社の例を見ても明らかです。

  • 全員参加の品質保証活動

    私たちは、私たちの仕事により高い質を求め、仕事に誇りを持ち、あらゆる仕事に最高の結果を得るために、
    全員が不退転の決意で仕事に臨みます。わが社の仕事の取扱が多岐にわたり大幅に増加しても、
    規模において最大であるよりも質において最良であるために活動します。

  • 品質システムの遵守

    わが社の資産は人材、資本及び信用からなっています。このいずれも欠くことは出来ません。
    特に信用に関しては一度失うとこの回復はきわめて困難です。
    このため私たちは決め事を決められた通りに確実に実行し、お客様との約束を堅く守ります。

環境方針

当社は自然環境との調和及び地域社会との共存を大切にし、環境管理活動を推進する事を重要課題の1つとして揚げ、下記の事項を定める。

  • 事業活動を通じ、少資源・廃棄物の削減を行い、健全な環境の維持・向上に努める。

  • 環境関連の法規制、及び協定書を徹底遵守する。

  • 通常業務は勿論、通常業務及び事故等の緊急時においても、地域社会に迷惑をかけない汚染の防止を徹底する。

  • 環境目的・目標を定め、その実現を図る。

  • 従業員が基本的考え方を認識し、株式会社アイソニックの環境方針に沿った行動を行うように、従業員教育を行う。